Person of the Year@TIME
米国週刊誌 TIMEにて毎年恒例の
"Person of the Year"が発表されました。
「2006年の人、それはあなたです。」
と爆笑オンエアバトルの最後のセリフみたいなことが
書かれています。
Time's Person of the Year: You
2006年は Web 2.0の年で、その主人公であるあなた(You)が
今年の人なんだよ。
ユー、もらっちゃいなよ。
ということらしいです。

※ 画像は記事とあんまり関係ありません。
Web 2.0とはWWW上のユーザー参加型サービスのことです。
詳しくはこちら。
TIMEは Web 2.0として
the cosmic compendium of knowledge Wikipedia
the million-channel people's network YouTube
the online metropolis MySpace
の 3つを挙げ、これら Web 2.0の主役である「あなた」を
Person of the Yearに決定しています。
今年は、イラク紛争とか、イスラエルとレバノンの衝突とか、
スーダンの戦争とか、北朝鮮の将軍様とか、核好きイラク大統領とか、
プレステ 3とかいろいろあったけど、
今年のキーワードは WEB 2.0で、その人物は「あなた」ですよ、と。
上記リンクの記事では、最後に
--
Web 2.0は壮大な社会的な実験の場。
失敗するかもしれない。ロードマップもない。
でも、2006年に僕らはアイデアをもらった。
これは新しい国際的な相互理解の場になる可能性がある。
政治家と政治家の繋がりじゃなくて、
市民と市民、人と人、僕らと僕らの繋がりで。
--
という感じでたまらなく良いことを書いています。
アメリカはこういう記事が
TIMEみたいな一般のニュース雑誌に出るのか。
日本とは大きな格差を感じます。
一方、日本の政府知的財産戦略本部(本部長・安倍首相)は
ダウンロードしても違法という著作権法改正を検討しています。
日本はどうなっているのでしょうね。
IT先進国を目指すとか言いながら、
国策として税金をつぎ込んだ ITプロジェクトは全部失敗。
国産 OS開発とか、住基ネットとか、IT博覧会とか。
今も国主導でサーチエンジン作ってますけど、
それってほんとに意味あるの?
ほんで、挙句の果てにこの法案ですよ。
こいつらインターネットの仕組みわかってるんでしょうか?
これはネットに繋げただけで、
誰もが犯罪者になってしまうような法律。
事実上のインターネット禁止法案。
もう、自民党いらん。
安倍が首相になってから財界に寄り過ぎでろくなことないし。
あとは消去法で共産党しかありません。。。
さて、第一次田代戦争、第二次田代戦争などを巻き起こし
日本でも有名になった TIMEの表紙ですが、今回は鏡。
通常は選出された人物が TIMEの表紙を飾るのですが、
今回は雑誌を手に取った人自身の顔が映るようになっていて、
その鏡の下は YouTubeの動画メニュー画面になっているそうです。
-- 2006/12/22 追記
本日2006年12月23日の日本産業新聞にて
「Web 2.0革命 ネットとリアル融合」という特集記事が
3面ブチ抜きでありました。
日本でもビジネスにおけるキーワードとして普通に定着しているんですね。
知らんかった。
興味のあるかたは、どっかで買うなり、図書館行くなりして読んでください。
記事は当たり前のことが書かれているだけで、
特別面白いというものではありませんでした。
トラックバック(2)
このブログ記事を参照しているブログ一覧: Person of the Year@TIME
このブログ記事に対するトラックバックURL: http://www.tkago.net/mt4/mt-tb.cgi/849
米タイム誌が選ぶ今年の人、2006年は「あなた」 TIME Person of the Yearによると、恒例の「今年の人」に「You(Tube)」が代表... 続きを読む
正解は あ ・ な ・ た ! だそうです! 続きを読む


業界にいる人間としては、何でも2.0のこういう傾向は恥ずかしい。
あるマーケッターの人は、こんな風に例えてた。
大阪人が東京行って、○○じゃん。っていうのが受け入れられないように、マーケッティングとかしてる人にすると、WEB2.0と自分が発すことほど恥ずかしいことはない。
って
ほんまにそう。でも今は○○2.0って書くとそれだけでモノが受けるのよ。
日本のITはヘン。国もヘン
そんなに Web 2.0っていう言葉は溢れてましたか。日本の ITが外からどう見られているのかよくわかるアンケートがありました。Microsoftのビル・ゲイツのような“テクノロジーリーダー”が、次にどの国から登場するかを米国の成人を対象に聞いた調査で、約 1200人に電話でアンケートしてまとめた結果、最も多かったのは中国の 27%、日本が22%の2位、以下、米国の21%、インドの13%、ロシアの2%と続くとのこと。もの凄い誤解をされるような。。。
本屋いったら行くたびに本が増えてるよ。
アンケート結果はコメント難しいねえ。
中国かあ